マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化する成長率No.1のECプラットフォームです。
スタートアップ企業からエンタープライズ企業まで幅広い企業様が導入しており、多くのメーカーのCVR・LTV向上に貢献しています。
実績
その他実績がご覧になりたい場合は、お問い合わせください。
ECサイトの肝は「調査と設計」「解析と改善」
Canvasのノウハウとecforceのカートシステムで
感覚に頼らない最適な改善を行います。
Canvasのノウハウとecforceのカートシステムで
感覚に頼らない最適な改善を行います。
ecforceとは
そもそも売れるサイトとは？
これをすれば確実に「売れる」という魔法はありません。
しかし「確実にしてはダメなこと」と「確実にしなければいけないこと」はあります。これらを見極め、積み重ねることで売上に繋がる確率を高めます。
Canvasには、そのためのノウハウがあると自負します。
しかし「確実にしてはダメなこと」と「確実にしなければいけないこと」はあります。これらを見極め、積み重ねることで売上に繋がる確率を高めます。
Canvasには、そのためのノウハウがあると自負します。
4:2:4の法則
デザインやコーディングというのは全体工程の2割程度です。（当社比）
その他の8割をしっかり考え、作り込むことで売上に繋がるサイトとなります。
その他の8割をしっかり考え、作り込むことで売上に繋がるサイトとなります。
調査と設計:4割
ヒアリング
貴社の事業内容や、課題感、達成したい目的等をお聞かせていただき、整理させていただきます。
3C分析
市場・顧客、競合、貴社の視点から、貴社商材の状況を分析し、強みや弱みを把握します。
ペルソナ設計
ターゲット層（年齢、性別、居住地等）を決め、どのようにアプローチすべきか定めていきます。
戦略設計
どの媒体（検索広告やSNS等）を利用するか等、定められた条件の中で最適な戦略を設計・立案します。
実装:2割
構成
デザイン
コーディング
フォーム制作
動作テスト
デザイン
コーディング
フォーム制作
動作テスト
解析と改善:4割
アクセス解析
サイト制作・公開後にアクセス状況を確認し、見込み通りの成果が出ているか検証します。
ヒートマップ解析
サイト上のどこが注視されているか、どこまでスクロールされているか等を確認し、成果を検証します。
LPO
アクセスやヒートマップ等の解析を経て、改善点を洗い出し、サイトをアップデートしていきます。
A/Bテスト
主に広告配信時の施工です。複数のキャッチコピーやバナーデザイン案を用い、どれが効果的か測定します。
レポーティング
制作・改善した結果がどうであったかを貴社にレポーティングします。
カッコイイで判断してしまう罠。
せっかく作るものだからこそカッコ良く。その気持ちはよくわかります。
確かに見栄えの良いものは目を引き、信頼感を与える効果もあります。
ただ、「どうしたら売れるのか」の考えや戦略が無いがために、
見栄えばかりに偏重したサイトが多く見受けられます。
悪いサイトの特徴
カッコイイ
しかし、雰囲気だけで、欲しい情報が見当たらない。
わかりやすい
しかし、求めている情報とは違う。
情報が豊富
しかし、多すぎて何を選べば良いかわからない。
BAD POINT
デザインの判断軸が売り手目線（自分達の好みや言いたいこと）になっている。
良いサイトの特徴
メッセージが明確
必要な情報か判断しやすい。
ターゲットが明確
訴求ポイントが明確で、成約率を高めやすい。
作って終わりにしない
目的達成のために、改善を怠らない。
GOOD POINT
売り手目線でなく、受け手目線である。顧客のニーズや感情を理解している。
サイトデザインから考えるのはNG。
まずは、売れる状態を設計する。
まずは、売れる状態を設計する。
下記の方程式から個々の変数を見ていく必要があります。
サイトによる利益＝売上(アクセス数×CVR×単価) − 経費(制作費+広告費)
お申込みの流れ
よくあるご質問
Q：制作にどれくらいの期間がかかりますか？
A：ケースバイケースではありますが、ご依頼頂いてから2ヶ月程度です。
詳細スケジュールはヒアリングさせて頂いてから、制作ボリュームや難易度を鑑みてご案内させていただきます。
Q：広告運用も依頼できますか？
A：はい。もちろん可能です。Google, Yahoo!, Facebook, Instagram, LINEを中心に、多くの運用実績がございます 。
Q：LP、ECサイト以外の制作もお願いできますか？
A：はい。Webだけでなく、動画や3DCG、システム・アプリ開発、紙媒体（パンフレットや名刺など）も広く対応可能です。
Q. 薬機法に関わる広告表現対策はできますか？
A. はい、できます。法律の専門機関と連携しながら制作いたします。